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本シリーズでは、特色ある大学のトップの方々に、大局的な視点から大学の現状や英語教育、今後の指針などについてインタビューさせていただいた内容をご紹介しています。

今回は、日本で最も古い社会科学の総合大学として1875年に森有礼が開学し、少人数教育・ゼミナール制度必修が特色の一橋大学です。人文科学を含む研究教育の水準が極めて高く、創立以来、国内のみならず国際的に活躍する多くの有為な人材を輩出しています。

今回は2008年に教育・学生担当の副学長に就任された、一橋大学 副学長 盛 誠吾氏にお話を伺いました。

盛 誠吾氏

盛 誠吾氏

1974年
一橋大学法学部卒業
1980年
一橋大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得退学
1980年
一橋大学法学部専任講師
1991年
一橋大学法学部教授
1999年
一橋大学大学院法学研究科教授(大学院重点化による)
2006年
一橋大学大学院法学研究科長・法学部長
2008年
一橋大学理事・副学長(教育・学生担当)
著書:
『労働法(第3版)』(浅倉むつ子、島田陽一と共著)(有斐閣、2008年)
『労働法総論・労使関係法』(新世社、2000年)
『わかりやすい改正労働基準法』(有斐閣、1999年)
『法を考える』)河合代悟、山田省三と共著)(神保出版、1994年)

一橋大学の国際化とは

一橋大学は、開学以来国際化というものを意識していて、将来的にも常に意識していく方向にあると思いますが、その中で英語教育はどのように位置づけられているのでしょうか。

昔からの一橋の伝統としては、卒業生が商社や金融関係といった企業に勤め、そして海外に出ることを当然のこととして、大学で身に付けた能力を海外で発揮してきたということがあります。好むと好まざるとに拘らず、国際化ということが身近にあって、だからこそ一橋の卒業生は世界的に活躍してきたのでしょう。だから国際化と言っても、決して今に始まったことではないというのが我々の考え方です。国際化にもいろいろ意味があって、卒業してから海外で活躍することもあれば、むしろ今は、在学中から海外へ出たり、反対に多くの留学生に日本に来てもらったりすることで、教育そのもの、あるいは学生の活動自体が国際化しているといえます。もちろん、研究レベルでの大学間の交流は以前からありましたが、教育レベルでもやはり国際化が進んでいるというのが最近の傾向ではないでしょうか。

一橋では、恐らく他の大学よりも早いのではないかと思うのですが、今から20年前に海外留学の援助制度というものを作りました。「如水会」というOB会の援助を得て、海外に留学する場合にその費用などを援助する制度で、既に800人近くがこれを利用して海外へ行っています。そういった経験者たちが卒業してから集まってグループを作っているのですが、学生時代のその経験を生かして、その後もさらに海外に頻繁に行って交流したり、外国企業や日本企業の国際関係部門に就職して活躍したりしています。やはり学生時代に留学など海外に行く経験を持つと、その後の人生やキャリアについても非常に大きな意味があるのですね。ですから留学と言うと1年が基本ですが、まずは行ってみて経験を積むことが必要だということで、最近ではもっと短期で簡単に行けるような、半年といったプログラムも作っています。さらに機会を増やすために、もっと短い1ヶ月などの海外研修や語学研修も制度化し、去年は長期・短期全て合わせて150人を超える学生が留学しました。これを何とか数年のうちにさらに倍増させようと計画していまして、これが言うなれば今の一橋の国際戦略の目標の一つになっているといえるでしょう。

英語はあくまでツールであって、教育しているだけでは国際化とは言えないと私は思います。そこで、意識の高い学生には英語というツールを与えて、そのツールを使って自主的に海外に出られるというような機会を一橋大学はこれからもっと作っていこうということなのでしょうか。

そうです。そうなると、海外に提携校、協定校を作らなくてはなりませんし、お互いに学生のやり取りをすることになりますから、当然、外国からも沢山の留学生に来てもらって、こちらで教育するということにもなるわけですね。このように外に出るだけでなく内側でも拡大していくのがもう一つの国際化ということになるでしょう。そのために、今年だけでも新たに海外の10大学との間で学生交流のための協定を締結しました。

一橋大学が目指す英語と学生の実力

次に学生の英語力についてお聞かせいただきたいと思います。一橋大学の学生は入試の英語テストを突破してきているので、大学が望むレベルの英語力はあるはずですが、本来一橋大学が目指す英語と何か違いがあるのでしょうか。高校や入試で学んできた英語と、一橋大学が考える英語や英語力にギャップはありますか。

まず入試の内容については、ここ何年かでそれほど大きな変化はないと思います。受験関係の解説本などに書かれているようですが、一橋の英語試験問題は昔からかなりレベルが高いと言われています。そういう意味では、昔も今も、入学希望者に求める英語のレベルはそれほど変わっていないのではないかと思います。ただ実際に入ってくる学生を見てみると、評価が分かれるところです。一般的には、昔に比べると語彙数が減っているとか、受験に出る単語しか勉強しないとか言われています。私は英語の専門ではありませんが、概して当てはまる気はしています。ただ、入試自体を大きく変えているわけではありませんので、受験生に対するこちらの期待も、それほど大きく変わってはいないだろうということは言えます。

ある資料で、「一橋大学が目指す英語は、高校で学んできた基礎を発展させ、問題発見や独創的な意見や思考を構築するための知的ツールとして、勉強して身に付けていくこと」だと拝見しました。また、「アカデミックな場所である大学でしか学ぶことのできないことを、英語で勉強する」ということもありました。こういった大学が目指す方向と、入学してくる学生の実際の力についてはいかがでしょうか。

それははっきり言って切断されています。つまり大学入試を通るための英語と、その後大学で教える英語、あるいは大学でこういう形で活用していきたいと考えている英語との結びつきが、今のところありません。さきほども言ったように、入試内容は以前とそれほど変わっているわけではなく、私が見る限りでも、大学でこういう英語教育をする、あるいは英語をこういう風に使うから、入試の段階でこういう問題を出すとか、そういう発想で出題しているわけではないと思います。入試において、求める方向性に合った基礎的能力を測るということは考えられることですが、今のところはそういった検討はなされていません。ただ、受験生に対して、あるいは高校に対して、果たしてどこまでそれを求めていいのか、という問題はあります。大学でこういうことをやるから、高校でこういうことをやってくれと言っても、受験生としては、一橋だけを受ける訳ではなく、いろんな大学を受けるわけですから。その中で、大学ごとに試験形態が変わってしまったら、どういう勉強をしたらいいか受験生は混乱するでしょう。そこが難しいところだと思います。だから、むしろ私は、一般的な英語能力の水準を測るというのが入試のあり方ではないかという気がしています。

これから求められる英語スキル

一橋の学生は、全体的には英語力も高く、海外研修制度で積極的に海外に行っているのも事実ですが、他方で、就職先の企業の反応として、むしろ一橋の学生の英語力が昔に比べて落ちている、と言われることがあるようです。これがどういうことを意味しているのか、色々解釈は成り立つと思います。それに合わせて今後一橋の教育をどう変えていくかということを考えていかなければいけないでしょう。

一つは、入学した時には、確かに英語のレベルは高かった。ところが4年大学にいる間に、どんどん能力が落ちてしまったということが考えられます。もう一つは、英語能力が非常に高くて自由に議論をしたりすることが出来る学生は、関心を持って海外にも行くし、積極的にそういう機会を利用して益々英語を伸ばしていくということが出来るけれども、そうではない学生が、途中でドロップアウトしてしまったり、英語に対して興味を失ってしまい、そういう学生が就活で企業を回ると英語力が落ちたなと思われてしまう。つまり全体として、一部の学生のレベルは、依然として高いけれども、そうではない学生も同時に増えているのではないかもと考えられます。

両極化しているということですね。

ええ、その通りです。例えば法学部で言うと、今、法律学と国際関係という2つの分野に分かれています。法律学は、もともとドイツ・フランスの影響が大きいですから、必ずしも英語でなければならないということはありません。私も大学院の頃は、法律専攻であればドイツ語・フランス語が必須で、話せなくてもいいから読めるようにしておくようにと指導教授から言われ勉強したものです。そういった環境では、全体として英語に対する需要は相対的に大きくないわけです。

一方、国際関係では、当然のことながら英語は専門的なスキルとして必要です。現在すでに大学院ではそういった専門的な英語教育をしていて、それをさらに学部にも広げていくという要望が高まっています。ところが、法律学の分野でも、最近では、特に国際取引などの場面で、単なるビジネス英語を超えて、もっと専門的な、海外の弁護士ともやりあうレベルの能力が必要になっていると言われます。国際取引などを学ぶゼミでは、英語を使ってディベートをして、大学対抗戦で優勝したりもしています。

このように、学生によってもかなりレベル、関心、興味の違いがありますし、学部や専攻分野によっても、英語に対する需要やどこまで能力を引き上げていくかという指針にはかなり違いがあります。以前、本学では、英語共通テストという英語のレベルをチェックするために独自の試験を1年生に実施し、それを通らないと進級できないとしていました。それは、一定のレベルを保つ点では良かったけれど、逆に英語嫌いを増やしたのではないかという評価もあります。また、海外留学を1年すると、卒業が1年延びるので、それに対して最近の学生は非常に敏感になっていて、長期の留学希望者がだいぶ減ってきています。英語に興味を持って学生時代から海外に行くよりも、むしろこつこつと勉強して堅実に就職することを選んでしまうようです。

両極化の悩みも、やはり一橋大学の学生の層が厚いからこそではないでしょうか。様々な大学では、基礎的な英語力をある程度上げることだけで全学的な目標が終わってしまうということもあります。

いや、その体制を今まさに整えていかなければいけないというところなんです。全学生を同じレベルまで引き上げるのは無理ですから、学生の能力、希望、進路に応じて、様々なプログラムを用意することが必要だと思います。おそらくそういった体制に適応できる能力を持った学生がたくさんいるのに、教育をせずに埋もれさせてしまったり、あるいは一般的な教育だけで終わらせてしまったりするのはもったいない。伸びる学生はどんどん伸ばしてやりたい。そこで、基礎的な能力の向上と、専門性に特化した能力の向上を組み合わせていかないといけないのではないかと思っています。

英語教育の変革

最近、「学士力」ということがよく言われていて、どういう教育をしてどういうことを身につけた人材を卒業生として送り出していくのか、そこを私共が考えなければいけない時代になってきました。そういう視点から、やはり英語のことも考えていかなければいけないと思います。大学だけで教えられる英語はもちろん限られていますが、大学としてどういう目標をもって英語教育をするか、ということに一つの基準があるでしょう。それから大学は4年間ありますから、その4年間どういう道筋で、最終目標をどこにもって行くのかということを、明確にする必要があります。

英語は学生が入学した時点ですでに少なくとも6年間学んでいます。しかも語学の能力は、意欲次第で全く違ってきます。経済学や法学を一から教えて勉強するのと違って、同じことを同じだけ教えて、これだけのことを理解できれば、学士号を与えるというものではありません。そこでやはり一つは、英語の基本的な能力「文を書く、読む、聴く、話す」を大学として求める最低水準のところまで全員を引きあげる必要があるでしょう。その他に、意欲と能力がある学生をどこまで引き上げていくかというのが、もう一つの大きな目標で、とても大事なことだと思っています。

また、これは恐らく大学卒業後のキャリアとの関係が重要になって来ますが、大学で教えた基本的な専門教育を、英語を使ってさらに内容を充実させていく、あるいはいろんな場面で応用していく、勉強して得た知識を発信していく、そのためのツールとしての英語というものを考えています。商学部がいい例ですが、ビジネス・イングリッシュをある程度大学で教えてスキルを身につけさせて、英語の出来る学生を企業に送り込む、そのために必修単位数も増やすことも考えています。もちろん突然そのような教育を始めても無理なので、やはり段階を追って、まずは英語のコミュニケーション能力を一般的に高め、一方で専門的な教育をし、かつそれを英語によって教育したり、得た知識や能力を英語で発信したり、プレゼンテーションやディベートに生かしていったり、というように進めるのが良いのではないかと思っています。そういった専門教育と英語教育、あるいは英語による教育というものをうまく関連付けていくというのは、やはり大学でなければできないことだと思います。

専門分野を勉強し、プラス海外に発信できるような英語力をつけ、さらにプラスで将来的に海外の人たちとやり取りやネゴシエーションが出来るようになることを、大学の役割として考えているということは、やはり一橋大学ならではだと思います。そういった英語教育の変革の中で、現在TOEFLテストITPを2008年2月に試行、4月から全学的に本格導入され、今年1月は希望者を募って再度実施するなど活用されていますが、TOEFLテストITPを導入した経緯についてお聞かせください。

英語教育のあり方については、以前から繰り返し検討をしてきました。英語を担当している教員同士はもちろん、学部教育を担当している教員との間でも、色んな議論をしてきました。それがなかなかうまくかみ合わない点もあったのですが、2005年度から、現在の英語教育の基本的枠組みを採用しました。その考え方は、少人数教育で出来るだけ懇切丁寧な指導をするということです。そのため、1年生のクラスは基本的に25人クラスを採用して、基本的なリーディングとオーラルスキルの2つの科目を必修にしました。特にオーラルスキルについては、ネイティブないしはそれに相当する教員を配置して、実際に話す・聞くといったことを中心に教育しています。そのクラス分けの際に、能力別のクラスにしようということで、目をつけたのがTOEFLテストITPです。当初は入試の英語試験の点数でクラス分けをしたのですが、先ほどもお話したように、入試の成績とこれから重視していこうとする英語能力は少し性格が違いますし、トータルな実践的・実際的な英語能力を考えると、やはり別の基準が必要だろうということになりました。総合的な英語能力の判定には、定評のある外部の試験に頼る方がいいのではないかということで、導入したわけです。現在はTOEFLテストITPを入学早々に受けてもらって、そのスコアを基準にして全体を3段階にクラス分けしています。

一橋大学は平均点が高いです。日本のトップレベルです。

そうですね、平均すると確か510点ぐらいで、上位クラスは520点以上となっています。

私どものデータによると、TOEFLテストITPを受験している大学生の平均点が440~450ぐらいです。ところで、4月に導入されてクラス分けをしたことで、何か効果はありましたか。

段階別のクラス分け自体の効果というのはまだあまり聞こえてきませんが、現在の25人クラスが、どうも多すぎるという印象があります。学生1人が2、3分先生と話すだけで、全員が話すと他には何も出来ないということになってしまいますから。結局、先生と話すことよりも、一方的に話を聞くとか、学生同士で話している時間の方が長くなってしまう。学生による授業評価をみる限り、学生にしてみれば、もっと英語で対話をしたいというような不満もあるようです。反対に、特に上級クラスでは、かなりレベルの高い授業内容をやっていて満足度が高いという評価も出ています。そのようなクラスだと、学生同士でも自由に英語でやり取りをして、面白い授業になるようです。

先ほど先生がおっしゃっていた一橋大学の短期海外派遣プログラムは、実はCIEEも国際交流団体として一連の派遣業務のサポートをしているのですが、派遣先の方々から「一橋大学の学生は非常にレベルが高い」といわれています。

それも1年生から学ぶ英語のクラスの中でのディスカッションなどが、彼らの自信となっているような気がします。

まさに学生に自信をつけさせることが、教育に必要なものだとつくづく思います。

さらに変わっていく英語教育

一橋大学の学生の英語力はTOEFLテストITPのスコア平均がかなり高く、留学制度を利用する学生も年間150人を超えるということで、全体的に意識も能力も高いと思われますが、それでも英語力について両極化しているということでした。そこで能力別にクラス分けを行い、上級クラスは益々レベルを引き上げ、一方で中級以下のクラスはさらに水準を引き上げるという体制をとられているということでしょうか。

その通りです。実は来年からさらに英語教育を改革しようと、検討を続けています。一つは、英語コミュニケーション・スキルの向上を目指すネイティブの教員による「スキル科目」を導入し、クラス定員を25人から15人に減らすこと。それから、現在「スキル科目」に相当する授業は、1年生では2単位必修ですが、これを来年度は4単位に倍増させる計画です。そうすると、ネイティブ教員によるクラスは、トータルで少なくとも3倍くらいに増える計算となります。そうなると現在の講師陣だけでは到底足りないという課題もありますので、外部の教育機関と連携してやっていくことも視野に入れています。また、施設の問題もありますが、本学ではもともとゼミナールが重要だと言うことで、15名程度のゼミナール教室が沢山ありますから、それらが空いている1~3時限を中心に教室を有効活用して、少人数制クラスを沢山開設しようと考えています。

来年からは、25名クラスから15名へと相当な少人数体制への変換ですし、しかも2単位から4単位と倍増で、かなり英語に対する力の入れ方が、明確に変わってきますね。

今はネイティブ教員によるクラスは2単位、それとその他の英語授業とで合計4単位となっていますが、目標はさらに高く、来年は「スキル科目」だけで4単位、最終的には8単位までと考えています。

まず1年生で、年間を通じてコミュニケーション・スキル教育のベーシック部分を全員に実施し、その上で、意欲と能力のある学生は、1年生の段階から英語を使った専門教育、あるいは専門教育で得た知識を英語で表現、伝達する能力をつけるクラスも始めていくことを考えています。それ以降については、先ほども言ったように学部の中でも、英語の必要性についての持つ意味が違いますので、学部ごとにさらにきめ細かくやっていくことになるでしょう。少なくとも1年生については、全学共通のものとして充実させたいというのが私の考えです。そうなると、また、さらにクラス分けについて十分吟味していく必要があり、現行の3段階では足りないかもしれません。今年から、1年生初めと終わり頃のTOEFLテストITP受験を必修化して、1年間の教育でどのくらい効果が上がるものなのか、それもきちんと測定していきたいと思っています。結果がどのように出るか楽しみです。

我々も、そのような変革の時期にお手伝いできることを嬉しく思います。それでは最後に、一橋大学の学生も含めて、日本のこれからを担う学生たちに、メッセージをお願いします。

興味を持ったことにとにかく果敢に取り組んでもらいたい。与えられた、決められた勉強をするだけでは面白くないし、役に立たない。自分自身で勉強する中で、疑問に思ったり、特に関心を持ったりした部分を、急がずに深く追求する、そういう勉学態度が大切だと思います。最近の学生は授業に本当に真面目に、8割、9割方は出て来るという印象です。昔はせいぜい1割2割で、私がかつて開講していた1時間目の授業など、教室に行ってみると学生が一人もいないなんて事があったくらいです。もちろん授業に出るなとはいいませんけれど、授業に出た上で、自分なりの勉強とか取り組みをして欲しい。本学の学生は、サークルとか運動部に対する参加率が非常に高く、7割以上という数字が出ています。それも学生時代の取り組みの一つとしてはいいのですが、仲間と体を動かしたり、ワイワイやるだけでなく、自分なりに勉強したり、調べたり、考えたり、そういう機会をもっと持ってもらいたい。例えば英語を勉強するにも、授業で聞いてそれでおしまいではなく、外国で起こっている事柄を直接新聞やニュースとか原文で知ったり聞いたりして、それを活用するような機会を積極的に作り出していってもらいたいですね。

本日はどうもありがとうございました。

インタビュー:2009年8月25日 国際交流促進部 部長 掘越敏明

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